世界各地で多発した公害問題に端を発して、1972年「第1回国連人間環境会議」がスウェーデンのストックホルムで開催されてから、「持続可能な社会システム」への取り組みは1992年の「環境と開発に関する国連会議（リオ・サミット）」、1997年の「第3回気候変動枠組条約締約国会議（地球温暖防止京都会議、COP３）」、そして2002年「持続可能な開発に関する世界首脳会議（ヨハネスブルグ・サミット）と継承されてきました。「環境、経済、人間社会」の3要素のバランスの取れた社会を世界全体で目指していこうと訴え続けてきたのです。

化石燃料に依存した社会活動が将来にわたって持続できないことは周知の事実であり、持続可能な社会へ向けた取り組みであるエネルギー変革は、各国でいかに短期間に実現できるかも大きな問題と言われています。

環境問題に対する意識がますます高まる中、地球の生命力を保全し、再生不可能な資源の消費を最小限に食い止める国家的枠組みの策定を求める動きとともに、風力、潮力、太陽、地熱といった豊富な再生可能資源を積極的に取り入れる環境ビジネスが注目を集めています。中でも、太陽エネルギーの活用（太陽光発電）は、大きな可能性を持っています。

太陽エネルギーは、地表に届くまでにも１/３がなくなりますが、それでも100%活用できれば、全世界の1年分のエネルギーを数時間で集められます。しかし、太陽光発電は、夜のために昼間に発電した電力を蓄えておく必要があり、二次電池による大電力蓄電技術が注目されています。

また、風力発電は、風の有無による発電量の変動が頻繁に起こります。このような電力発電の平準化には、瞬時に充放電が出来る電気二重層キャパシタやリチウムイオンキャパシタ、瞬時に充放電は出来ないが、リチウムイオンキャパシタより大電力を蓄電出来るリチウムイオン電池の活用が注目されています。

我が国は、昨年 10 月に、2050 年までに、温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする、 2050 年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現（以下「2050 年カーボンニュートラ ル」という。）を目指すことを宣言しました。また、本年４月には、2030 年度に温室効果ガスを 2013 年度から 46％削減すること を目指し、さらに、50％の高みに向け挑戦を続けることを表明しました。

リチウムイオン電池は、モバイルIT社会の実現に大きく貢献し、スマート社会の実現、未来のくるま社会の実現に大きな期待が寄せられています。